当会は軽金属（アルミニウム、マグネシウム、チタン等を主成分とする金属材料）に関する研究、教育を助成奨励することで軽金属工学の進歩に寄与する財団で、公募型助成事業と非公募型事業を展開しています。

公募型助成事業：

教育研究資金・研究補助金
課題研究　　　　　　（大型助成金）
統合的先端研究　　　（大型助成金）
海外交流補助金　　　（２０２４年度募集中止）
奨学金
シンポジウム等助成　（２０２４年度募集中止）

非公募型事業：

研究試料提供　　　　（２０２４年度受付中止）
出版刊行
研究成果発表会
HP 上での研究成果発表
図書寄贈
表彰

はい。申請者ご本人が申込要件を満たしていれば申請可能です。
ただし、奨学金（特別奨学生）のみ研究科長または専攻長の推薦が必要です。

当会webサイトにて研究者登録を行ったうえで対象事業の申込期間内に手続きを完了してください。

各助成金の申込期間内であれば申込画面の閲覧が可能です。申込期間をご確認ください。
申込書に記載が必要な内容については各事業の申込書見本からご確認ください。（申込書見本がある場合のみ、各助成事業／応募要領／申込方法／申込を参照してください。）

いいえ。
助成金申込書は日本語で記載してください。
大型助成金は選考過程で面接を実施しますが、その際も日本語で対応願います。
大型助成金交付後の研究成果発表会も日本語で実施してください。

助成事業によっても異なりますので、詳細については事務局へお問い合わせください。

• 採択となった研究課題遂行に必要であれば特段の制約はありませんが、所属する組織の間接経費・一般経費は助成の対象にはなりません。
• 助成金は「申込書」や交付決定通知後にご提出いただく「予算書」に基づいて管理してください。
• 助成金の管理は所属する組織に委任してください。（委任経理）
• 所轄税務署から助成金に関する問い合わせがあるかもしれませんので、助成金から支出した費用の領収書等証拠書類や使用明細を記録する帳簿類は適宜保管（10年）してください。
• 証拠書類・帳簿類を当会へ提出する必要はありません。

速やかに当会へご連絡ください。併せて、研究者登録情報を変更してください。

交付決定通知後、予算書を提出いただきます。

• 予算書を確認します。
• 【寄附申込みを要する場合】
  
  • 寄附申込書を発行し、送信します。
    
  • 所属機関から寄附承諾書（振込依頼書、振込依頼票）をお送りいただきます。
    ①（所属機関名義の銀行口座への振込の場合）助成金の送金案内を発行のうえ送金します。
    →送金を確認後、速やかに領収書（受領書）を発行のうえ当会へお送りください。
    ②（所属機関発行の振込依頼票での振込の場合）助成金を送金します。
    →当会に振込依頼書の断片である振込金受取書（手続き銀行の振込受付書）が残りますので、領収書（受領書）を改めて発行いただく必要はありません。
• 【寄附申込みを要しない場合】
  ・予算書に記載の振込口座情報に基づき振込準備をします。
  ・助成金の送金案内を発行し、送信します。
  ・送金案内に基づき送金します。
  ・送金を確認後、速やかに領収書（受領書）を発行のうえ当会へお送りください。

特に手続きの必要はありませんが、速やかに事務局へご連絡ください。
現在遂行中の研究に関して、通常どおりのタイミングで決算報告書をご提出ください。
休暇の取得期間および時期と当会の助成金交付期間との兼ね合いによって継続交付扱いの可否に影響しますので、詳細については事務局へご相談ください。

特に手続きの必要はありませんが、速やかに事務局へご連絡ください。
申請時の研究を続ける限り助成金交付対象者であることに変わりはなく、通常のタイミングで必要書類の提出依頼や連絡のメールをお送りします。

特に書類提出等の必要はありませんが、決算報告時に実態に即した支出報告を記載してください。また、予算額に対して10％超の支出増減があればその事由も記載ください。

原則、助成金は当該年度中に費消してください。
万一、残金発生の際は会計年度終了1ヵ月前（会計期間4/1～翌年3/31のときは2月末日）までに当会へご相談ください。

はい。助成金で購入した備品・設備は所属機関に帰属します。
助成金交付対象者である研究者が転属予定で、助成金交付となった研究課題を転属先で続行される場合、備品・設備の持ち出しについては現所属機関と協議してください。

はい。大型助成金の成果である知的財産権（特許権）は発明者側に帰属します。

当会主催の研究成果発表会、情報交換会をご利用ください。
研究者の皆様の懇親、情報交換の場としてご活用ください。

教育研究資金と研究補助金の違いは応募要領でご確認ください。

• （継続）か（新規）かは本助成金の交付そのものが継続か新規かを問うものです。
• 申請時の研究題名が継続か否かを問うものではありません。
• 前年も本助成金の交付対象であった方は（継続交付）からお申し込みください。
• 本助成金を初めて申請する方、ブランクをおいて申請する方は（新規交付）からお申込みください。
• 例）今、交付を受けていますが、次年度分は新しい研究題名で申請したいです。
  このような場合は、（継続交付）からお申し込みください。
  次に、画面中に研究題名について問う項目がありますので、そこで「新規題名」を選択してください。
• 例）研究補助金を受けていますが、教授になったので教育研究資金に申込みたいです。教育研究資金（新規交付）ですか。教育研究資金（継続交付）ですか。
  職位が変わって、申請事業を研究補助金から教育研究資金に切り替える場合は、教育研究資金（継続交付）からお申込みください。
  教育研究資金・研究補助金と大きく括って一事業としたうえで、本助成金の交付そのものは継続していると判断します。

いいえ。
同一研究室・研究グループから複数の研究者が申請できます。その際、研究テーマはそれぞれ独立したものを設定してください。

いいえ。

• 申請期限日の職位で審査し、交付決定をしますので、申請後に教授になられてもこの年度は研究補助金の交付対象者となります。
• 次年度から教育研究資金（継続交付）にお申し込みください。

はい、あります。
初めて申請する場合やブランクをおいて申請する場合（新規交付）は直近の公表論文別刷を1～2編添付してください。
（継続交付）の場合、公表論文別刷の添付は不要です。

同一研究テーマでの申請は最長3年ですので、研究完了見込み時期を3年以内に設定してください。

いいえ。
次年度、次々年度も申請が必要です。年度ごとの申請書を元に1年間の進捗状況や今後の計画等を改めて審査したうえで採択を決定しますので、一旦採択された研究課題であっても次年度、次々年度にも申請してください。
予算書・決算報告書も年度ごとに提出していただきます。

はい、できます。新たに研究題名を設定のうえお申し込みください。

• このとき、交付申込は継続ですので（継続交付）画面からお申し込みください。
• 画面中に研究題名について問う項目がありますので、そこで「新規題名」を選択してください。
• 研究題名を新たに設定されても交付そのものは継続でのお申し込みですので、公表論文別刷の添付は不要です。

はい、必要です。

• 当会への提出用公表論文英文アブストラクトを作成のうえ提出してください。
• 2年間この英文アブストラクトの提出がない場合、翌年度の本助成金の申請をご遠慮いただきます。
• 以後、当会助成金による研究成果の公表論文の英文アブストラクトが提出されるまで、当会助成金の申込みができません。
• 「公表論文の英文アブストラクト提出に関するお願い」、「英文アブストラクト作成要領」を参照ください。
• いずれも当会ホームページ　研究成果発表／研究成果の報告・公表要領　に掲載しています。

はい。過年度助成金による研究成果の公表論文の英文アブストラクトを提出いただければ申請が可能です。

• 1年間のブランクをおいての申請は継続交付ではなく新規交付の申請となりますので、（新規交付）からお申し込みください。
• また、その際に直近の公表論文別刷を1～2編添付してください。
• （新規交付）申請は60歳未満であることとしています（応募要領参照）。過年度交付対象者であってもブランクをおいて申請される場合は（新規交付）となりますので、ご注意ください。

はい、できます。（２０２４年度海外交流補助金募集中止）
当会webシステムからお申込みください。

はい、できます。

• 当会webシステムからお申込みください。
• 本助成金に加えて課題研究や統合的先端研究に採択された場合は同一年度において重複交付となりますが、次年度（課題研究、統合的先端研究の第2年度）と次々年度は本助成金の申請をご遠慮いただきます。
• 規定上、本助成金と課題研究や統合的先端研究のような大型助成金との重複交付はいたしませんので、ご了承ください。
• 教育研究資金・研究補助金の交付を受けて2年間英文アブストラクトの提出がない場合は、課題研究や統合的先端研究の申込みはできません。

はい、できます。

• 当会webシステムからお申込みください。
• 教育研究資金・研究補助金に加えて課題研究に採択された場合は同一年度において重複交付となりますが、次年度（課題研究、統合的先端研究の第2年度）と次々年度は教育研究資金・研究補助金の申請をご遠慮いただきます。
• 規定上、教育研究資金・研究補助金と課題研究や統合的先端研究のような大型助成金との重複交付はいたしませんので、ご了承ください。
• 教育研究資金・研究補助金の交付を受けて2年間英文アブストラクトの提出がない場合は、課題研究や統合的先端研究の申込みはできません。

いいえ。
申請者（研究代表者）および研究分担者は、日本の大学、短期大学、工業高等専門学校または公的研究機関に所属する教職員又はそれに準ずる人で構成してください。

はい、可能です。

• 研究代表者、研究分担者それぞれに寄附申込みを行い、それぞれに送金します。
• ただし、予算書、決算報告書は研究代表者から年度ごとに提出していただきます。

研究期間終了から約1年後にご発表いただきますが、それまでに発表会当日用プログラムの検討、調整にご協力をお願いします。
また、研究成果報告書原稿ならびに発表会当日用の概要原稿をご提出いただきます。
いずれもしかるべき時期に当会から連絡いたしますので、ご対応お願いします。

はい、できます。

• 当会webシステムからお申込みください。
• 教育研究資金・研究補助金に加えて統合的先端研究に採択された場合は同一年度において重複交付となりますが、次年度（課題研究、統合的先端研究の第2年度）と次々年度は教育研究資金・研究補助金の申請をご遠慮いただきます。
• 規定上、教育研究資金・研究補助金と課題研究や統合的先端研究のような大型助成金との重複交付はいたしませんので、ご了承ください。
• 教育研究資金・研究補助金の交付を受けて2年間英文アブストラクトの提出がない場合は、課題研究や統合的先端研究の申込みはできません。

いいえ。
研究組織構成者は、日本の大学、短期大学、工業高等専門学校または公的研究機関に所属する教職員又はそれに準ずる人としてください。

いいえ、等分にこだわりません。
研究遂行上必要妥当な配分額を設定してください。

はい、可能です。

• 各グループ代表者に寄附申込みを行い、それぞれに送金します。
• ただし、予算書、決算報告書は研究代表者から年度ごとに提出していただきます。

当会選考委員と事務局が研究代表者の所属機関に赴いて、研究の進捗状況、今後の発展性などヒアリングします。また、研究環境の確認もさせていただきます。
その際は3グループのリーダー全員が揃ってご対応ください。

研究期間終了から約1年後にご発表いただきますが、それまでに発表会当日用プログラムの検討、調整にご協力をお願いします。
また、研究成果報告書原稿ならびに発表会当日用の概要原稿をご提出いただきます。
いずれもしかるべき時期に当会から連絡いたしますので、ご対応お願いします。

本補助金の申請目的である国際会議参加のために（同じ目的で）他の団体にも助成を申請されていれば記載してください。他の団体への申請が採択された場合、当会は重複支給はいたしませんので、どちらの助成を受けるか判断のうえご連絡ください。
申請対象の国際会議参加を目的とした助成ではなく、通常の研究助成については記載不要です。

学長ほか学部長、研究科長、専攻長、センター長、研究所長等の部局長とお考えください。

はい。ご自身の発表箇所が分かるようにマーキングしたうえで提出してください。

速やかに事務局へご連絡ください。特に手続きは必要ありませんが、当会内で寄附事務を中断する手続きに入ります。

速やかに事務局へご連絡ください。この時点で集合開催国際会議への参加を前提とした交付決定通知は無効となります。オンライン参加補助金一律50,000円の交付決定通知を改めて発行します。

はい、申請可能です。
ただし、他の団体から当会の学費補助に相当する奨学金を交付されている場合は、その金額を差し引く額を交付します。
個々の事情については事務局へご相談ください。

はい、申請可能です。 当会の研究費補助に相当する助成を他の団体から受けている場合でも、当会の研究費補助額は全額交付します。

応募要領に記載のとおりです。

• 当会特別奨学生修了の方は一般社団法人軽金属学会春期大会において修了報告をしていただきます。特別奨学生在籍者は修了報告会に参加いただきます。
• 一般社団法人軽金属学会秋期大会において当会特別奨学生セッションを実施しますのでご参加ください。ご自身も発表いただきます。
• 一般社団法人軽金属学会春・秋期大会に合わせて特別奨学生交流会を実施しますのでご参加ください。

はい。有期任意団体でも申請可能です。
応募要領の応募資格をご確認ください。ご不明な点は事務局へお問い合わせください。
本助成の送金先銀行口座は任意団体専用口座をご用意ください。個人口座への送金はできませんのでご了承ください。
また、開催後の実施・会計報告書は任意団体にてご作成のうえ提出してください。

申込期間内に当会webシステムからお申込みください。

いいえ。
当会の事業交付対象者である必要はございません。
国内の軽金属に関する教育機関、公的研究機関に属する教職員またはそれに準ずる方であれば申込可能です。

はい。
まず研究試料提供申込書をメールで提出してください。
当会にて材料を探し、規格、サイズ、材質、金額等を確認します。そのうえで改めて相談させていただきますので、提供申込書にはご希望材料情報を詳しく記入してください。

いいえ。
当会の事業交付対象者、機関である必要はございません。
国内の軽金属に関する教育機関、公的研究機関に属する図書室、研究室であれば申込可能です。

小山田記念賞は当会の初代理事長小山田裕吉氏（1965（昭和40）年12月10日死去）が東洋アルミニウム株式会社の社長として当会の創立に貢献し、以来11年間理事長を務めるなど軽金属業界に寄与するところ大であったので、その功績を顕彰するために1966（昭和41）年にスタートしました。
現在、当会の援助により一般社団法人軽金属学会の事業として運営されており、軽金属学業界に寄与した研究技術に対して授与される由緒ある賞となっています。