2025年度 ｢統合的先端研究｣ 応募要領

21世紀における最重要素材のひとつである軽金属の学術研究を奨励し、軽金属工業の分野を持続的に発展させるために、その根基となる軽金属の教育・研究の基盤を幅広く安定的に再構築・強化することが求められている。そこで当会は、将来に向けて発展の期待できる軽金属の研究に対して、大学等横断的に、意欲的な計画をもって挑戦しようとする研究に資金を交付する。

申請者（研究代表者）および研究組織構成者は、日本の大学、短期大学、工業高等専門学校または公的研究機関に所属する教職員またはそれに準ずる者

中心的研究課題に対して研究手法の異なる複数のグループの協力関係により、単一のグループでは不可能な横断的成果を公表でき、将来に向けて軽金属に関する高度な教育・研究基盤を確立することのできる研究者集団を助成対象とする。

原則、異なる研究機関の3グループが望ましく、それ以外のグループで構成されるときは理由を付すこと。また、研究代表者、グループ構成者の年齢は問わない。但し、研究代表者は過去に採択された当該研究の研究代表者ではないこと。また、研究組織構成者は複数の応募には参加できない。

軽金属（主としてアルミニウム、あるいはマグネシウムやチタン等を主成分とする金属材料）に関する分野とする。（当会はアルミニウムに関する助成を主軸に据えている。）その内容としては先端鋳造技術、ナノ・メゾ組織制御と機能最適化、圧延・加工・熱処理技術、粉末冶金技術、リサイクル技術等々が期待される。

原則として2年

第1年度　2025年10月1日～2026年9月30日
第2年度　2026年10月1日～2027年9月30日

若干数

2年で2,400万円（単年度 1,200万円以内）
なお、1年経過後に実施予定であるヒアリング・意見交換の結果に基づき、研究深化・加速資金（600万円限度）を追加支援交付することがある。

1. 研究組織構成者が所属する機関の間接経費・一般経費は助成の対象にならない。
2. 本助成金は各グループ代表者に交付するが、配分額は研究代表者が決定する。
3. 本助成金は所属する機関に経理を委任し、経理報告は研究代表者から受けるものとする。
4. 本助成金の寄附事務における寄附申込書は、当会所定様式によるものとする。
5. 本助成金は当該年度内に費消するものとする。
   （残額が発生した場合は返金を求めることもあり得る。）
6. 本助成金より研究に要する備品・設備等を購入した場合、備品・設備等は所属機関に帰属する。
7. 本助成金による研究の成果から知的財産権（特許権）が発生した場合、知的財産権は発明者側に帰属する。
   ※本応募要領は、できるだけ早く募集内容を公開し、申請準備ができるようにするため、2025年度予算成立前に公表するものです。
   したがって、予算の状況によっては、今後措置する財源等、内容に変更があり得ることをあらかじめご了承ください。

当会の選考委員会によって選考、面接を行い、理事会において決定する。

1. 研究期間終了次第、研究成果報告書を作成し、当会へ提出するものとする。研究成果報告書には、査読を要する権威ある学協会等の機関誌（軽金属に関する学協会が望ましい）あるいは権威ある国際学術誌等に公表した論文のリストを添付すること。報告書は、電子データで提出する。 （当該報告書は、後日当会ホームページに公開する。）
   ただし、公表論文別刷は別途当会へ提出するものとする。
2. 当会の主催する研究成果発表会において本研究成果を発表する。

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• 2023年度統合的先端研究　贈呈式